一人暮らしの生活費はどのくらい?生活費の目安や支出を抑えるポイントを解説

公開:2021/05/06
更新:2023/06/12
一人暮らしの生活費はどのくらい?生活費の目安や支出を抑えるポイントを解説
初めての一人暮らし。生活費がどれくらいかかるのか、具体的な金額がイメージできない人もいるのではないでしょうか。生活費と一言で言っても、その内訳は食費から家賃、携帯電話代まで様々。1つ1つを積み重ねると、毎月それなりの支出になります。 本記事では、一人暮らしにかかる生活費やその目安、支出を抑えるポイントを解説します。各費用の目安が分かれば、家賃の目安もはっきりし、物件選びもスムーズになるでしょう。

一人暮らしにかかる生活費の内訳は?

一人暮らしにかかる主な費用は、いわゆる「生活費」と呼ばれるものです。生活費とは、食費や家賃のようにパッと頭に浮かぶものから、一人暮らしをしたことがないとあまり馴染みのない「水道光熱費」まで、いろいろなものを含みます。まずは、生活費に含まれる主な費用内訳とその目安の金額を確認してみましょう。

一人暮らしを始める際にかかる初期費用については、以下の記事で解説しています。

関連記事:一人暮らしの初期費用を安く抑えるコツは?費用内訳や目安と共に解説

生活費に含まれる主なもの

生活費に含まれる代表例として挙げられるのは、「食費」「住居費」「水道光熱費」「日用品費」「通信費」などです。以下では、各項目に含まれる具体的なものと、支出に関わるアドバイスや注意点をご紹介します。

1.食費

食費には、自炊をするための食材費からテイクアウト代や外食費まで、食事に関わるほとんどのものが含まれます。毎日外食をするのと自炊をするのとでは、1ヶ月の支出額が大きく異なってきます。「変動幅が大きいからこそ、節約しやすい」とも言えるでしょう。

2.住居費(家賃)

住居費は、賃貸住宅に住んでいる場合は「家賃」と言い換えることができます。家や土地を購入した際に組んだ住宅ローンの返済や実家住まいで毎月家にお金を入れている場合の費用も住居費です。住居にまつわる修繕が発生した際の費用や固定資産税、駐車場代などもこれに該当します。

基本的に住居費は、一定期間変更ができないものがほとんどです。あらかじめ無理のない範囲で金額を設定するようにしましょう。

3.水道光熱費

水道光熱費は一般的に、上下水道の使用料とガスや電気などの光熱費の使用料を指します。これらの料金は、仮にその月の使用量がゼロであった場合にも請求される基本料金と、使用量に応じて請求される従量料金で構成されています(※)。つまり、電気のつけっぱなしやシャワーの出しっぱなしなどの無駄使いを是正するだけでも、毎月の支出に変化が表れるでしょう。

※電気料金には基本料金と従量料金(電力量料金)の他に、燃料費調整額と再生エネルギー発電促進賦課金が反映されます

関連記事:一人暮らしの水道光熱費はどのくらい?目安や節約術を解説

4.日用品費

日用品には、毎日生活をする上で必要になるトイレットペーパーや洗剤などの消耗品や家具、寝具などが含まれます。生活をする上で必要となるものがほとんどなので、購入しないという選択はなかなか難しいでしょう。しかし日常的に使うものだからこそ、必要以上に使わないように心掛けたり、インターネット上を含め、お得な場所で購入したりすると支出が抑えられます。

5.通信費

生活費における通信費とは主に、携帯電話やインターネットの料金を指します。携帯電話を格安SIMや格安料金プランに切り替えたり、インターネット無料の賃貸物件に住んだりすることで毎月かかる固定費を抑えることができるでしょう。

6.その他

上記の項目以外にも、生活費には「交際費」「医療費」「交通費」「娯楽費」などが含まれます。あらかじめ決めた予算内で済ませられるものもあれば、医療費のように予期せず発生し得るものもあるでしょう。急な支出に備えて、少しでも金銭的に余裕があるときは、手取りから生活費を差し引いた分を「貯蓄」に回しておくと安心です。

家賃を除く生活費の平均額は約11.2万円/月

総務省統計局の調査では、全国の34歳以下の単身世帯における家賃以外の生活費は平均111,742円という結果が出ています。また、項目別の内訳は以下のとおりです。

食料 35,563円
光熱・水道 7,648円
家具・家事用品 4,381円
被服及び履物 5,338円
保健医療 3,222円
交通・通信 18,769円
教養娯楽 18,355円
その他の消費支出 18,466円

あくまでも平均値なので個人差はありますが、これから一人暮らしをスタートするという人は、これらの金額を参考にしてみると良いでしょう。

参照:総務省統計局「家計調査 家計収支編 単身世帯 年齢階級別(~34歳の全国の男女)2020年」

一人暮らしの家賃の目安は?

生活費においては、「家賃」が一番大きな割合を占める可能性が高いと言えます。家賃は、地域や間取り、各種条件によって大きく異なるため、一概にいくらが妥当と言うことはできません。しかし一般的に言われている「手取りの30%」という目安や、都道府県ごとの間取り別家賃相場を知ることは、家賃設定や物件選びをする上で重要な指標となるでしょう。

家賃は手取りの30%が目安

一般的に、賃貸物件を借りる際の家賃は手取りの30%が目安とされています。30%以内であれば、その他で大きな支出がない限り、無理なく毎月の生活を営むことができるでしょう。他方、30%を超える場合は他の支出を抑える必要があると言えます。

手取りとは、給与から所得税や住民税、社会保険料が引かれた後の、実際に手元に入るお金のことです。これは総支給額の75~85%程度であることが多いでしょう。総支給、つまり額面の30%で計算することがないよう、特に注意が必要です。

【家賃目安の計算例】 ・手取り30万円の場合: 30万円×30%=9万円 ・総支給30万円の場合: 30万円×80%×30%=7万2千円 (※手取りを総支給額の80%と仮定)

間取り別の家賃相場

家賃相場は、一人暮らしの準備や物件選びをする上でとても重要な情報です。各物件の家賃は、グレードや設備によっても異なりますが、目安となる「相場」は地域ごとに異なります。

ホームズによると、東京都及び近隣3県の家賃相場は以下のとおりです。(2021年4月26日時点)

家賃相場 1R/1K/1DK 1LDK/2K/2DK 2LDK/3K/3DK 3LDK/4K/4DK
東京都 9.1万円 16.0万円 21.8万円 23.7万円
埼玉県 5.7万円 7.6万円 9.1万円 12.6万円
千葉県 5.9万円 7.9万円 9.6万円 11.8万円
神奈川県 6.6万円 9.5万円 11.2万円 16.0万円

一人暮らしで部屋を借りる場合の間取りは、1R/1K/1DKであることが多いでしょう。同じ間取りのカテゴリーで見ても、東京都と埼玉県では家賃相場に3万円以上の差があります。これらの地域差は、住む地域を選ぶ際の参考にもなるでしょう。

当然、同一都道府県内であっても市区町村や細かな地域ごとに相場は異なります。詳細な相場情報を知りたい場合には、地域の不動産屋さんへ問い合わせると良いでしょう。

参照:ホームズ「見える!賃貸経営 全国の家賃相場」

関連記事:一人暮らしで選ぶべき間取りは1R、1K、1DK、1LDKのどれ?選び方をご紹介

一人暮らしの生活費を抑えるためにできること~物件探し編~

「家賃」と「水道光熱費」は、居住する物件によって毎月の支出額が異なると言えます。家賃は生活費の中で大きな割合を占めます。また、水道光熱費の内、ガスと電気を指す「光熱費」は物件の構造や設備によっては高額になりかねません。居住する物件次第で、一人暮らしの費用が大きく異なると言っても過言ではないでしょう。

特に新社会人や学生の場合は、金銭的に余裕がないかもしれません。家賃や光熱費は極力抑えて、その分を趣味や貯蓄に回したいという人もいるでしょう。ここでは、「家賃」と「光熱費」を抑えるために、物件探しの段階でできることをご紹介します。

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希望条件の見直しや緩和をする

物件探しをする前に、家賃、立地、設備、間取り、築年数などの希望条件をあらかじめ決める人も多いでしょう。しかし希望通りの物件が見つからない場合は、希望条件を見直したり緩和したりする必要があります。

物件探しの実情としては、100%自分の希望通りの物件を探すことは難しく、優先順位を決めながら一定の妥協をすることはよくあることです。家賃を予算以内に抑えることを最優先する場合は、以下のように家賃以外の条件を見直すと良いでしょう。

  • 立地: 駅徒歩条件を広げたり、地域を変えたりする
  • 設備: コンロの希望数を減らしたり、モニター付きインターホンの希望をなくしたりする
  • 間取り: 1DKだけでなく、1Rや1Kの物件も検討する
  • 築年数: 希望築年数を変更したり、築古のリフォーム物件も検討したりする

フリーレントやゼロゼロ物件よりも毎月の家賃で考える

物件契約時の初期費用が抑えられる「フリーレント」付きの物件や「ゼロゼロ物件」は、家賃によってはむしろ、毎月大きな負担になりかねません。月々の生活費を考える上で、「毎月の家賃がいくらか」という観点はとても重要です。なお、フリーレントとは家賃が一定期間(数週間~数ヶ月)無料となるサービス、ゼロゼロ物件は敷金と礼金がゼロの物件を指します。

これらのサービスは多くの場合、「早く入居者を決めたいけれど家賃は下げたくない」という大家さん側の裏事情があります。家賃が予算オーバーをしているにもかかわらず、「初期費用が抑えられるなら」と安易に契約してしまうことはリスクです。予算オーバーをしている場合や、毎月の生活に支障を来すような金額である場合は、たとえ初期費用が抑えられるとしても避けた方が良いでしょう。

冷暖房効率が良い物件や都市ガスの物件を選ぶ

光熱費を抑えるためには、冷暖房効率が良い物件や都市ガスの物件を選ぶと良いでしょう。当然、普段からガスや電気の無駄遣いをしないことはとても大切です。一方で物件探しの際には、物件そのものの構造や設備にも着目することをオススメします。

冷暖房効率が良い物件とは、断熱性や遮熱性、気密性に優れている物件を指します。反対に断熱性や気密性に劣る物件、部屋が広すぎたりキッチンやダイニングとの間に仕切りがなかったりする物件は、エアコンが効くまでに時間がかかり、冷暖房効率が悪いと言えます。

都市ガスを選ぶメリットは、プロパンガス(LPガス)の場合に比べてガス代が安いことです。地域によっては選択肢がない場合もありますが、選択肢がある場合は都市ガスの物件を選ぶと良いでしょう。

一人暮らしの生活費を抑えるためにできること~生活編~

物件を契約した後や実際に生活をする中でも、普段の生活を見直すことで支出を抑えられるものはいくつもあります。1つ1つの金額がそれ程大きくなかったとしても、生活費全体で考えたり、長期的に考えたりすれば、まとまった額の節約になると言えるでしょう。

固定費を見直して毎月の支出を抑える

毎月の支出を抑えるためには、「固定費」の見直しが効果的です。生活費における固定費とは、家賃や水道光熱費、通信費や保険料など、毎月支払うものを指します。

家賃については、ほとんどの場合で入居中に見直すことは難しいため、賃貸物件の契約前や契約の更新時に検討するようにしましょう。その他のものは、必要に応じて見直すことが可能です。

電気やガス、携帯電話の契約を見直す

電気やガスの自由化によって、それぞれの会社を別の会社に切り替えられるようになりました。賃貸物件に居住している場合も可能です。ただし、ガスについては既存の設備が都市ガスである場合に限り、他の都市ガス会社に切り替えることができる、という点に注意しましょう。

携帯電話料金が高い場合には、プラン変更をしたり格安SIMに切り替えたりすることで支出を抑えられます。また、不要なオプションを解約したり、ゲーム内課金を控えたりすると良いでしょう。同じく通信費であるインターネット料金を見直すことも有効です。

使っていないサービスは解約する

使用頻度が低い、もしくは全く使っていないにもかかわらず、毎月お金を払っているものがある、という人もいるでしょう。例えば、動画配信サービスや雑誌読み放題サービスなどのサブスクリプション、新聞代、年会費のかかるクレジットカードなど。ついつい解約を先延ばしにしている場合は、この機会に見直してみてはいかがでしょうか。使用状況に応じて解約をしたり他社に切り替えたりすれば、無駄な支出を抑えられるでしょう。

自炊をして食費を抑える

自炊をして食費を抑えるという手段は、生活費を抑える王道とも言えます。生活をしていく上で、毎日かかるのが食費。食費を減らすには外食の回数や頻度を減らす必要があることは言うまでもないでしょう。

新しい生活に慣れるまでは何かと忙しく、自炊もままならないかもしれません。また、お昼くらいは気晴らしに外食をしたいという人もいるでしょう。毎日3食分を自炊するのは容易ではありませんが、例えば「おかずは買うけれどご飯は炊く」「週末だけは自炊する」など、できることから始めると良いでしょう。

まとめ

一人暮らしをするにあたり、「何にどれだけの費用がかかるのか」をあらかじめ把握することはとても大切です。生活費には、食費や住居費(家賃)の他にも毎月必ずかかる水道光熱費から予期せず発生し得る医療費まで、いろいろなものが含まれます。

特に家賃は毎月支払いが発生する固定費である上に、生活費に占める割合が大きく、負担になりかねません。「手取りの30%以内」かつ、家賃以外の生活費から逆算して「毎月問題なく支払える額」をあらかじめ明確にした上で物件探しをすることをオススメします。

生活費を抑えるために、物件探しや日々の生活の中でできることや見直せることはいくつもあります。誤った家賃設定や無駄な支出によって生活が苦しくなることを避けるためにも、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

関連記事:新社会人がはじめての一人暮らしで選ぶ賃貸物件の間取りや広さは?初期費用はいくら?

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この記事を書いた人
中條 ふみ
OHEYAGO宅建士ライター
中條 ふみ
銀行とメーカー勤務を経て、夫婦で不動産賃貸経営をする子育てライター。これまでに中古アパート、一棟ビル、戸建の売買や賃貸を経験。保有資格は、宅地建物取引士と2級FP技能士。 自身の経験を活かしながら、女性目線を盛り込んだ不動産関連記事や取材記事を多数執筆。
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